リスキリングとは？リスキリングを成功させるポイント

リスキリングは英語でReskillingと表記される単語で、「新しい仕事をできるようにするために新しいスキルを学んでいる過程、または今までとは異なった仕事をこなすために訓練をすること」と訳されます。最近はさまざまなメディアでリスキリングという言葉を目にするようになりました。また、2022年10月に招集された臨時国会において、岸田文雄首相が「個人のリスキリングの支援に5年で1兆円を投じる」と表明しました。日本中が「新しいスキルを身につけることに取り組み始めている」といった印象ですが、その背景にはDX実現をめざしている社会の動きがあります。では、リスキリングとはリカレントやOJTとはどう違うのでしょうか。今回は、リスキリングの定義や進めていくためのポイントを紹介します。

リスキリングとは何をすること？

リスキリングとは新しいスキルを身につけるために学ぶことを指します。 なかでもデジタル化が進む社会においては、新たなデジタル技術や、デジタル技術が進むことによって可能になった新たな工程をこなせるスキルを身につけることをいいます。しかし、 リスキリングは単にデジタル人材の育成をすることを意味しているのではありません。デジタルを活用することで新たに創造されるビジネスモデルに対応し、新たな価値を生み出すために必要な能力・スキルを学ぶ ことなのです。

似た言葉に「リカレント」「OJT」がありますが、その違いを確認しておきましょう。

リカレント教育とは

リカレントというのは「生涯学習」とも呼ばれ、 自分の持っているスキルを磨きながら、新たな学びによってプラスアルファのスキルを身につける ことを意味しています。英語ではRecurrentと表記され、「繰り返す」「循環する」という意味を持ちます。リカレント教育というのは、学生時代に限らず、社会人になってからでも、必要なタイミングで繰り返し学ぶことを指します。また、リカレント教育で学ぶのは、学ぶ本人が転職を考えたときや新たな業務を担当するときであることが多く、企業が積極的に用意した教育機会であるとは限りません。

OJTとは

OJTというのはOn the Job Trainingの略で、 新入社員や未経験者が、実務を通して仕事の手順や注意点などを経験的に学ぶ仕組み のことを指します。先輩社員のやり方や現場の雰囲気を体感しながら実務を経験することによって、仕事を完遂させるために必要な技術のみならず、周りとの連携や配慮の必要性といった現場組織のやり方・常識とされている考え方も含めて学ぶことができます。OJTは企業が用意した教育機会のひとつと言えます。

リスキリング、リカレント教育、OJTの違い

では、リスキリングとリカレント教育、OJTでは何がどう違うのでしょうか。

大きな違いは、リスキリングが今までにない仕事に対応するための新しいスキルを学ぶこと を意味しているという点です。

経済産業省の「デジタル時代の人材政策に関する検討会」で、リスキリングは「新しい職業に就くために、あるいは、今の職業で必要とされるスキルの大幅な変化に適応するために、必要なスキルを獲得する/させること」と示されています。

リカレント教育もOJTも学ぶ本人にとっては「新たなスキル」ではありますが、今はまだできる人がいない、あるいは今後必要になる最先端のスキルを学ぶリスキリングとは違います。

リスキリングを成功させるためのポイント

企業がリスキリングを進めたいと考えても、社員がその意義や必要性を理解しておらず、モチベーションが低ければ成功しません。まずは、自社が描く将来像やビジネスモデルを、共通認識として全社員が理解する必要があります。そうしたことを前提としたうえで、リスキリングを成功させるため必要なポイントを紹介しましょう。

保有スキルの見える化

どういった業務に対して、どの社員が対応できているのかを明らかにします。さらに、どのようなスキルを持っている社員がいるのか、社内にどういったスキルが保有されているのかなどを明らかにしていきます。

必要となるスキルを見極める

DXを実現し新たなビジネスモデルを展開するときに、必要となるスキルはどういったものかを考えます。そして、リスキリングするスキルを決めましょう。

必要なスキルが明確になったら、そのスキルを学ぶための教育カリキュラムを作成します。

外部の専門組織の活用も検討する

リスキリングのスキルや教育カリキュラム、プログラムを作成する際、社内開発にするのか、外部の専門組織を活用するのかの検討も行いましょう。

リスキリングを進めるといっても、社内ですべてのコンテンツを開発して実施すると、時間、費用などコストがかさむことになります。しかもノウハウが少ない状況であれば、求めるスキルを学ぶためのカリキュラムやプログラムの編成は難しいかもしれません。

そこで 外部の専門組織を活用し、講師を招いたり、コンテンツの提供を受けたりして、コスト削減を考える必要があります。また、専門家のアドバイスを受けることで、自社に最適なスキルを効率的にリスキリングすることも可能となります。

リスキリングの対象となる社員・組織を決める

リスキリングをする際には、教育カリキュラムの作成とは別に、リスキリングの対象として適切な社員や組織を決める必要があります。

最終的には、社員全員がリスキリングによって新たなビジネスモデルで活躍できる状態になるのが理想ですが、まずは必要となるスキル修得に適した社員や組織を決めて進めることで、成功しやすくなります。

継続的にリスキリングを実施する

リスキリングは新たなスキルを身につけるために学ぶことなので、継続的に実施し、実際に使えるスキルが身についているのか、ほんとうに求めていたスキルが学べたのかなどを、実践で確認しながら進める必要があります。また、リスキリングのプログラムについても、社員の声を聞きながら改善を図り、学びやすいカリキュラムで、余裕を持ったプログラムへと改変することが重要です。

リスキリング実施の事例

では、具体的にリスキリングを行った事例を見てみましょう。

「デジタル人財」化計画として学び合いで全社員を育成：NTTデータ

NTTデータでは、社員が実際のビジネスをこなしながら技術やスキルを高めるためには、社内外を問わず学び合う環境と時間が必要だと認識し、デジタル変革を推進していく人材を「デジタル人財」と位置づけ、戦略的にその育成に取り組みました。 まず「デジタル人財」を「デジタル活用人財」「デジタル専門人財」「デジタルコア人財」の3つに定義し、「デジタルコア人財」が開発した先進デジタル技術を活用して、「デジタル専門人財」がサービスを創出します。さらにそのサービスをビジネスとひもづけするのが「デジタル活用人財」です。これら三者が連携することで、顧客に新しい価値を提供することをめざしています。

具体的な取り組みとして「技統本（技術革新統括本部）塾」という徒弟制度のような仕組みを立ち上げました。技統本のトップ技術者が塾長となって、マンツーマンで若手・中堅社員を教育します。期間は半年です。

さらに、先進技術領域において卓越した専門性を持つ人材を外部から採用するADP（Advanced Professional）制度や極めて高い専門性を獲得した社員に対して会社への貢献度などに応じて報酬を決めるTG（Technical Grade）制度を設け、多様なスキル・パフォーマンスの発揮を促進する体制を整えています。

まとめ：世界に通用する企業になるためのリスキリング

デジタルデータを活用した活動が当たり前になった現代において、企業の規模にかかわらず、DXへの取り組みは急務と言えます。DXを実現することで、新しいビジネスモデルを創出し、優位性を高めていくことができます。しかし、そのためには DX人材をはじめとした、新しいビジネスモデルで活躍する能力・スキルを持った人材が不可欠 です。 世界中でそうした人材が不足しているなか、企業内でのリスキリングは重要な取り組み と言えるでしょう。自社に適したDXの進め方、それと並行して社員へのリスキリングの方法を検討してみましょう。

リスキリングはDXを成功させるためには必要な取り組みです。DXの課題や成功へのポイント、DX推進をリードするDX人材については以下の記事をご覧ください。

DX（デジタルトランスフォーメーション）とは？定義と導入時の課題、成功へのポイントについて。

https://www.nttdata-kansai.co.jp/media/001/

DX推進をリードするDX人材に求められる能力とは。

https://www.nttdata-kansai.co.jp/media/018/