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導入による運用について

検知可能な一覧

事象検知システムでは、道路上で発生する以下の異常事象を自動で検知することができます。

要因 検知項目 検知内容 検知範囲
車両 停止車両 故障車両・緊急車両など 本線上及び非常駐車帯
低速車両 低速で走行する車両 本線上
渋滞 複数車両が低速走行する状態 本線上
逆走 進行方向と逆向に走行する車両 本線上
その他 落下物 落下物(非走行道による検知含む) 本線上
人の進入 歩行者・自転車の進入 本線上・路側帯及び監査廊
動物の進入 動物の進入 本線上・路側帯及び監査廊
停電 停電による照明断の状態 本線上

ヒヤリハットの要因となる様々な異常事象を自動で検知します

システム導入で変わる運用イメージ

1.監視業務の標準化

多数のカメラを監視する場合でも、監視員に負荷をかけず、速やかに検知し、事象に応じて適切な指示を出すことが可能です。

監視業務の標準化
監視業務の標準化

検知事象と対策指示の関連付け例

・渋滞検知
道路表示板制御(後続車両へ注意喚起)
・落下物検知
道路表示板制御(後続車両へ注意喚起)
トンネル内ラジオ放送、パトロール出動指示
・事故発生、停止車両検知
道路表示板制御(後続車両へ注意喚起)
トンネル内ラジオ放送、警察・消防へ情報連携 等

2.異常事象の検知だけでなく、注意監視事象の抽出、表示
(各種センサ情報から判別、抽出)

落下物や、事故・人や自転車の侵入等の異常事象が発生した場合の映像検知だけでなく、 今後異常事象(規制実施等)になる可能性のあるエリアを注意監視エリアとして画面上に一覧表示することができます。

異常事象の検知だけでなく、注意監視事象の抽出、表示
  • 全てのカメラ映像の中から、監視する映像に優先度を付けることで、効率的な状況監視を行うことができます。
  • 注意監視エリア映像は異常事象(規制をかけるしきい値を超える事象)に発展すれば、対策実施へ、注意監視状態が解消すれば通常監視へ自動で切り替わり、 別の注意監視エリア映像が発生すれば、その画面を追加表示します。

3.間接監視機能を利用して、自動車専用道路等のカメラ未設置区間における交通流異常を検知することが出来ます。

近年多発している、急激な大雪による車両の立ち往生等の場合も、異常事象を速やかに検知し、発生場所を特定し、迅速な対応を取ることができます。

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